大震災とホームセンターの関係、「地域インフラ」としての役割

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となりのカインズさん創刊編集長

株式会社カインズ マーケティング本部 メディア統括部部長。ホームセンターをDXするオウンドメディア「となりのカインズさん」創刊編集長。

災害時のホームセンターは「地域のライフライン」である。カインズは「大災害」といかに向き合ってきたのか?東日本大震災から10年を迎えるにあたり、カインズの社内に残る膨大な資料とメンバーたちの証言を集め、ここに初めてその記録を公開したい。2011年3月11日の東日本大震災を経験し、カインズで働くメンバーは、このとき改めてホームセンターの社会的な意義を改めて体感することとなった。2018年6月18日の大阪北部地震、さらに2019年10月12日の令和元年東日本台風19号など、度重なる自然災害に見舞われ、そのたびに災害対策の強化に取り組んできた。また、新型コロナウィルスに伴う緊急事態宣言下においても、ホームセンターの役割は再び注目を浴びている。カインズは一企業であると同時に「災害時のライフライン」であり「地域のインフラ」でもある。店舗を通じて地域の安全と安心を守り続ける。それが災害大国におけるカインズの「地域インフラ」としての矜持であり、お客様に対する緊急時の責務である。10年前の東日本大震災の記録と、カインズにおける災害対策の現状について少しでも知っていただければ幸いです。

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